みなさん、こんにちは。社畜のとんかばです。
本日は4%ルールの成功確率を上げるための方法について紹介します。
4%ルールについておさらい
まず4%ルールとは、退職後の資産の取り崩しに関する出口戦略のことであり、米国株式や米国債券に投資をした場合に毎年退職時の資産額の4%を30年間取り崩しても資産が残る確率が非常に高い（枯渇するリスクが非常に低い）とされています。
例えば米国株式と米国債券に50%ずつ投資をして毎年4%ずつ取り崩した場合、資産が残る確率は95%とされています。
しかし、逆に言えば5%の確率で資産が枯渇してゼロになる可能性があります。また、退職時より資産が大きく減っても少しでも資産が残っていれば成功となります。
これでは少し心もとないですよね？そこで今回は4%ルールの成功確率を限りなく100%に近づけること、取り崩しを開始して30年後の資産額を少しでも多くするための方法について紹介します。
具体的な方法
4%ルールの場合、対処すべき最も重要なポイントは「金融資産が下落する時期やリターンが低い時期において資産の取り崩しを抑えること」です。
4%ルールの場合、金融資産の多くが米国株式で構成されます。
そのため、「株式が下落する弱気相場・景気後退局面・急落・暴落する時期や株式のリターンが低い時期において取り崩し率や金額を減らすこと」が基本戦略となります。
また、取り崩し率や金額が一定であっても、取り崩す期間が長くなればなるほど成功確率は下がります。
そのため、「取り崩す期間が長いほど取り崩し率や金額を減らすこと」も重要な戦略となります。
具体的な対処法は以下のようなものが挙げられます。
①一時的な労働
一時的に労働して収入を獲得する方法です。臨時のパート・アルバイトや会社員に戻ることを検討します。取り崩しを減らした分を労働収入で補います。
②適度な労働の継続
パート・アルバイト・時短勤務の正社員などのバリスタFIREや副業などのサイドFIREで可能です。あらかじめ取り崩し率を3%や2%など少なめにしておいて、それ以外を適度な本業・副業の収入で賄います。一時的に本業・副業の労働を増やして収入を増やすことも一案です。
③一時的な資産の取り崩しの減少
資産が下落・急落・暴落する時期に、一時的に取り崩し率や金額を減らす方法です。一時的に生活費が減少するため、生活費を抑えるか、他の収入で生活費を賄う必要があります。
④現金クッション
資産の下落・急落・暴落によって一時的に取り崩しを減少する時期に、現金などの貯金を代わりに取り崩す方法です。米国株式をメインとした金融資産が回復するまで期間として、1〜5年間の生活費の金額を目安に現金を準備しておきます。
⑤公的年金の繰り下げ
公的年金を繰下げ受給をすることで１ヶ月ごとに受給額が0.7%ずつ増加します。例えば60歳で退職した場合、60〜75歳の15年間を4%ルールにより資産の取り崩し率を4%に設定して、75歳以降は取り崩し率を3%に下げつつ繰り下げ受給で増加した公的年金を受給する方法です。公的年金の繰り下げ受給は確実に受給額が増えますし、自分が死ぬまで受給可能な終身年金のため、最も確実性が高くて長生きリスクに対応できる方法です。
⑥私的年金の受給
小規模企業共済・国民年金基金・iDeCoなどの私的年金を自分で用意しておき、公的年金に加えて受給することで資産の取り崩しを少なく抑える方法です。積立・拠出する際に所得控除を利用可能な場合が多く、税金面でお得に準備することが可能です。利率は利用する制度や運用商品によって大きく変動します。
上記の6つの対処法のうち、２つ以上を実行できれば十分だと思います。
個人的には①以外の５つの項目を実行できるように準備しておく予定です。（②⑤⑥は実際に実行する予定、③④は準備しておく）
禁忌・注意点
一方で、4%ルールへの対処法として、やってはいけない禁忌や注意点を挙げます。
- 財務不良の個別株を混ぜる（減配・無配リスクや暴落リスク）
- 信用取引やレバレッジ商品など過度なハイリスクの投資を混ぜる（過度なリスクの増加）
- 弱気相場や急落・暴落局面で取り崩しを増やしてしまう（資産の大きな減少）
- ポートフォリオにおける債券の割合を高めすぎる（利回りの低下）
基本的な方向性としては「利回りを高めようとして過度にハイリスクな投資商品や投資手法に手を出す」「資産が下落する時期やリターンが低い時期に取り崩しを増やす」「資産の下落を防ごうとして債券の割合を増やしすぎてポートフォリオの利回りが低くなる」この３つがやってはいけないポイントになります。
過度にリターン上げたり、過度にリスクを下げようとしないことが大切です。
まとめ
本日は4%ルールの成功確率を高めるための対処法について紹介しました。
上記の対処法や考え方は米国株を対象とした4%ルールだけでなく、全世界株式や先進国株式などのインデックスファンドを取り崩す際の出口戦略にも適応可能であると思います。
せっかく頑張ったインデックス投資、少しでも安全に利用したいですね
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