みなさん、こんにちは。社畜のとんかばです。本日はiDeCoとNISA併用の最適解について紹介します。
iDeCoとNISA併用の最適解
来年のiDeCo改正（拠出金額上限の大幅な引き上げ）に備え、記事ではiDeCoとNISAの併用戦略と最適解について紹介されています。
＜iDeCoとNISAの併用戦略と最適解＞
- 若いうちは「無理なく2万円前後を目安」＋NISA併用
「無理なく続けられること」が優先、20代で月6.2万円を全てiDeCoに回すのは危険、病気や転職などで急な出費が必要になった際に手元資金が少ないリスク、従来の月2.3万円程度を一つの目安としてNISAや積立定期預金も併用して「困ったときに下ろせるお金」も確保しておくほうがいい、iDeCoフル活用はオススメしない - アラフィフ以降は「本気で上限を目指す」月6.2万円フル活用戦略
老後資金に対する危機感が高まる一方で資産形成に回せる余力もそれなりにある世代、「60歳まで解約不可」という制約は受取時期が近づいているのでデメリットにはならない、年収が高くなっている時期のため「所得税・住民税の軽減メリットを最大化したい！」と考えればNISAよりiDeCoを優先したほうがいい、、iDeCoの上限を可能な限り使い切る戦略に切り替わる、老後のための資産形成をラストスパートで加速させてかつ税制メリットを最大化させる、「iDeCoが月6.2万円になるまで、NISAつみたて投資枠の積立額をシフトさせる」
記事の内容について僕も賛成です。基本的な優先順位として、年齢が若い方々は自由度が高く非課税期間が無期限である「NISA」、概ね40歳以降から定年退職が近づいてきた方々は所得控除による強力な税制メリットを持つ「iDeCo」が優先となります。
理由は、NISAは「資金拘束が無く自由に使用できてかつ無期限の非課税期間を最大化できる20代30代の年齢が若い方々」、iDeCoは「資金拘束の影響が少なく収入が増えるため所得控除のメリットを最大化できる定年退職に近づく40代以降」に適しているからです。
一方で、これらの内容は「定年などの老後資金が必要となる年齢（65歳前後）まで働き続けることが前提」であることに注意が必要です。現在すでに多くの収入がある、多くの金額を投資に回すことができる、FIREなど早期退職を目指す方々はNISAとiDeCoを両方フル活用した方が良いです。
また、収入が少なく投資に回す金額が少ない方々、例えば月1〜2万円が限度の場合は若くても所得控除をフル活用するためにiDeCoを優先に拠出する戦略も一案です。少しでも収入の少なさをカバーできるからです。NISAは後から収入が増えて経済的余裕が出てきたら開始しても良いでしょう。
では、僕のiDeCo・NISAの併用戦略はどうなっているかというと、実はまだ具体的には決まっていません。現時点で決めていることは「NISAの年間投資上限をフル活用する」「NISAのつみたて投資枠で積立投資する」「特定口座の資金をNISA成長投資枠に年初一括で移行する」この３つです。
iDeCoがどのような制度になろうとも「NISAを最短5年間でフル活用することが最優先」です。一方で、やはり難しいのはiDeCoの投資戦略です。所得控除を最大化するために特定口座の資産を売却してでも資金を確保するか、現在の拠出金額2.3万円を継続するか、悩ましいところです。
僕の場合は「早ければ今すぐにでも、遅くても50代でのサイドFIREを目指している」「定年の65歳まで会社員として仕事を続ける予定は無い」「サイドFIRE以降の収入は非常に少なくなるもしくは収入が無くなる可能性がある」この3つです。
iDeCoで所得控除のメリットを活用できる期間は長くありません。いつまで仕事を続けて安定した収入があるか分からない以上、「サイドFIREまでの期間、会社員として安定した金額の収入がある期間はiDeCoを満額拠出して所得控除のメリットを最大化する」ことは合理的な戦略でしょう。
また、「サイドFIRE後はiDeCoの拠出金額を最小限に留めて資金を受け取るまで運用を続けることにより一括受給時の所得控除の金額を最大化する」ことが可能です。
仕事を続けられる期間はiDeCoの拠出金額をできるだけ増やして所得控除のメリットを最大化、仕事を辞めたら拠出金額を最小限に抑えて老後の受け取る時期までのんびり増えるのを待つ。収入が乏しいため所得控除のメリットも拠出する必要も無い。現時点ではこの戦略を考えています。
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